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　高齢者は慢性疾患の治療薬を複数服用していることが多く、薬剤関連の有害事象に対する注意が特に必要です。なかでも鎮静作用（中枢神経抑制や筋弛緩作用）や抗コリン作用（自律神経の働きを調整する神経伝達物質アセチルコリンの働きを阻害する作用）を有する薬剤は、フレイルと呼ばれる心身の虚弱化や転倒、認知機能低下を起こす危険があることが指摘されています。しかし、これらの薬剤の使用が実際に高齢者の生活自立機能の低下と関連しているのか、日常の診療行為に基づく情報（リアルワールドデータ）を用いての検証はなされていませんでした。

　本研究では、「つくば市及び国立大学法人365体育投注の医療介護分野におけるデータ分析に関する覚書」に基づいて、つくば市から365体育投注に提供された医療レセプトと要介護認定調査を連結した匿名化データセットを用い、高齢者における鎮静?抗コリン作用を有する薬剤の使用と初回の要支援?要介護認定の発生リスクの関連を調べました。

　他の要因の影響を統計学的に調整して分析した結果、これらの薬剤の累積処方量が多いほど要支援?要介護認定のリスクが大きくなることが明らかになりました。この結果は、鎮静?抗コリン作用を有する薬剤の高齢者への処方は、リスクを上回る利益が期待される場合にのみ必要最小量で行われるべきことを示しています。

　本研究成果が、医療現場における薬剤処方の意思決定や地域の保健行政に役立てられ、高齢者への同薬剤の処方を低減する機運がさらに高まることが期待されます。

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プレスリリース

研究代表者

365体育投注 医学医療系／ヘルスサービス開発研究センター
田宮 菜奈子 教授

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